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土地を持っていない場合は、注文住宅作りは土地探しからはじまります。快適な暮らしを実現するために、土地探しのチェックポイントや土地の種類、制限などを解説します。
土地探しでは、土地の価格以外にも、いくつかポイントを絞って見ていくと探しやすくなります。
国の評価額である「公示価格」、国税庁が実際の売買価格を基に調査した路線ごとの「路線価」を参照して、おおよその相場を知っておきましょう。
地域の治安は大きなポイントです。今だけではなく、今後の見通しも含めて検討しましょう。
土地柄や居住形態、近隣の雰囲気など、実際に足を運んで確かめることが大切です。
生活にストレスが生じないよう、買い物や通勤・通学の利便性をチェックしてください。
市・区役所へのアクセスは良いか、近隣に病院はあるかも確認しておきましょう。
過去の災害状況も要チェック項目です。災害対策がされているか、ハザードマップも確認したいです。
住居用の土地にはいくつか種類があります。快適な暮らしにおすすめの4種類をご紹介します。
10～12m以下の高さの建物しか建築できない、住宅以外の用途が制限されている地域です。
郊外の閑静な住宅街でイメージする環境に住めます。
10～12m以下の制限は同じですが、住宅以外にも公共施設や日用品店など必要最低限の営業施設が建築できます。
エリア内に低層の店舗がある環境ため利便性は良くなります。
中高層の建物が建築できる地域です。マンションが中心のエリア。幼稚園、保育所、小中高等学校が建てられるので子供の通学に便利です。
大学や病院、工場、大型スーパーなどが建てられるエリアです。住居以外の商業施設が混在する街並みになり、利便性は高いです。
建物を建築するときに関わりのある法規制をご紹介します。
建物の面積（建築面積）が土地の面積（敷地面積）に対してどのくらいの割合になっているかのこと。建ぺい率が高いと建物の広さが広いことを意味します。
建物の延べ床面積の敷地面積に対する割合です。2階建ての建物であれば、1階と2階の床面積の合計で求めます。
道路や隣の家に対して、一定の角度をつけて空間を確保するための制限です。道路や隣地境界線からの距離に応じて、高さが制限されます。
火災の危険を防ぐため「耐火建築物」にするなどの規制がかかるエリアで、住宅密集地や駅前などが指定されています。
「耐火建築物」「準耐火建築物」にする、燃えにくい素材の屋根にするなどの規制があるエリアです。
土地探しをするとき、ノープランで不動産会社に行くと時間がいくらあっても足りません。ある程度のプランをまとめておくと良いでしょう。
あらかじめ土地にかけられる予算を計算しておきましょう。
いくつか希望のエリアを考えておくと、不動産会社から情報を引き出しやすいです。
どの程度の家を作る予定かを伝えてください。ここが上手く伝わっていないと、理想の家が建てられなくなります。
いつまでに家を建てたいという希望を伝え、事前に打ち合わせをしておくとスムーズです。
すでに購入したい土地の目星がついている場合は、「建築条件付き土地」かどうか、確認が必要です。
建築条件付き土地の場合は、家を建てる業者や家の構図が決まっている土地のこと。注文住宅ではなく建売住宅に近い家作りになります。