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注文住宅を建てる際には、外装や内装、生活動線、資金計画など考えなくてはいけないことがたくさんあります。その中でも、完成した住まいでの末永く暮らすために欠かせないのが保険です。注文住宅を建てる際には、同時に各種保険への加入も検討する人がいます。ここでは、代表的な保険である火災保険、地震保険、家財保険の3つをピックアップして、その特徴や補償範囲について解説しています。
住まいを守るための保険とは、不慮の事故やトラブル、そして自然災害などから、建物や家財道具を守るためのものです。そのために欠かせない主な保険が、火災保険、地震保険、家財保険の3つです。自分に適した保険に加入して、理想の住まいをトラブルから守りましょう。
火災保険は、家を守るための各種保険の中でも基礎的な保険です。また、火災保険には地震保険の基礎になるという大きな特徴があります。
基礎的な保険だけに、火災保険には数多くのバリエーションがあります。保険料だけでなく、自分の住まいのある環境などもよく考慮して保険会社を決めるといいでしょう。
火災保険では、名前のとおり火災による損害が保障されます。しかし、火災保険の補償範囲はそれだけではありません。落雷、破裂、爆発による損害も補償範囲となっているのです。火災、落雷、破裂、爆発による損害は、火災保険による基本的な補償範囲となっています。
火災保険の補償範囲はこれだけにとどまりません。風災、ヒョウ災、雪災、水災、盗難、水漏れ、破損などの損害も火災保険の補償範囲となっています。家を守るための基礎的な保険だけあって、火災保険は非常に広い範囲の損害を補償範囲としているのです。ただし、地震による火災だけは、火災であっても火災保険ではなく地震保険の補償範囲となっているので注意しましょう。
火災保険の費用は、保険会社だけでなく地域や対象となる建物の周辺環境、そして対象となる建物の強度などによっても費用が変わってくるため、一概には相場を出すことは難しいといえます。
費用を決める要素としてチェックされるのは、一戸建てでどれくらいの広さがあるのか。そして耐火構造となっているか、なっていないかが関わってきます。その他にも、補償される内容によっても費用が変わってきます。
火災はもちろん、落雷や落雷によって家電に被害が出た際にも補償対象とするかなど、対象の補償範囲をどれだけ広げるかを保険会社と確認したうえで費用をチェックすることをおすすめします。
地震保険は、地震による建物への被害を保障するための保険です。地震大国とも呼ばれている日本で、安全に暮らしていくにも加入を検討したい保険といえるでしょう。また、地震保険は単独で加入することはできず、火災保険に上乗せする形で加入する形になります。地震保険だけの加入はできませんので注意が必要です。
地震の規模にもよりますが、被害は非常に広い範囲に及び、建物への被害も甚大なものになります。そのため、その補償は保険会社のみでは対応できないほど大きな金額になることがあります。地震保険は、保険会社だけでなく政府も協力している件であり、ほかの保険に比べて公共性の高いものになっていることも大きな特徴だと言えるでしょう。
地震保険の補償範囲は、地震によってもたらされた建物への被害です。地震保険という名の通り、地震が原因で起こった火災も地震保険の補償範囲となっています。また、地震そのものだけでなく、地震によって引き起こされた二次的な災害による被害も地震保険の補償範囲となっています。すなわち、地震による噴火や津波も地震保険の補償範囲となるのです。
地震保険は保険会社だけにとどまらず、政府も協力することがある公共性の高い保険といえます。そのため、ほかの保険と異なり保険会社側が利益を上げることは視野に入っていないのです。したがって、地震保険は保険会社ごとの保険料の差がありません。
家財保険は、名前の通り家財道具を守るための保険です。保険会社によっては、火災保険に統合されている場合もあります。
家財保険の保証対象となるのは、生活に必要な各種の家財道具です。タンスや机といった家具、テレビや冷蔵庫などの電化製品、衣類やあくせさりーなどがその範疇となります。また、災害による被害だけでなく、暴力行為・破壊行為、盗難、破損・汚損などによる被害も家財保険で保障されるので、入っておいて損はないでしょう。
ただし、30万円を超える骨董品や美術品といった高級品、有価証券や現金などは家財保険の対象外となっているので注意が必要です。
家財保険も、加入を希望する方の補償範囲によって変わってくるため、火災保険や地震保険と同様に費用相場の目安を出すことは容易ではありません。そのため、保険に加入する前には必ず複数の保険会社から見積もりをもらい、比較検討してから加入する会社を決めましょう。
住宅の被害についての責任は、当然家の持ち主が負うことになります。そして、注文住宅の場合その責任は、住宅が完成して引き渡しが完了したときから発生します。そのため、各種保険への加入は引渡し日に間に合うようにするのが理想的です。保険会社の比較検討、申込みの準備、申込みからの加入完了などの時間を考えると、引渡し日の1～2ヶ月前には保険加入の準備をスタートしておくべきでしょう。
注文住宅を建てる際には、保険以外にもさまざまな事を考えなくてはいけません。そちらに気を取られて保険加入の準備を忘れていたというようなことがないように、保険加入の準備は早めにスタートしておくに越したことはありません。
保険金額は、一般的に建物の強度がその根拠となっています。建物の強度が高ければ高いほど保険料は高くなるので、強度の高いマンションよりも一般的な戸建ての方が保険料をおさえやすくなります。また、補償範囲は自分の家財道具の種類や台風などが多い、雪害があるなどという周辺環境によって変えていくといいでしょう。補償範囲を大きくすればいいというものではないので、保険会社と相談しつつ自分にとってベストな補償範囲を確保できるオプションを見つけましょう。